不動産所得について　【会社員の不運。不動産維持できず、売却か？】

不動産を手放そうと考えた時

不動産についての、悩みを抱えている人は多いのではないでしょうか？

購入するときは、楽しい時間が経過しますが、人生が狂い始めたとき、不動産購入のための負債額が大きすぎて、苦しい時間となります。

一般の会社員では、数千万の負債額を、返済できる力はありません。

このブログでは、現在所有している不動産が、重荷となり、どうしたらよいか悩んでいる方のための記事となります。
購入した不動産を手放そうと考えた時、あせらず、まずは物事を建設的に考える必要があります。

今後の展開について、良くも、悪くも、あなた次第の行動といえます。

不動産の価値を知ろう

まずは、ご自分の不動産価値を調べます。
不動産の価値は、路線価により、決定されます。

ご存じだと思いますが、路線価とは、市街地的形態を形成する地域の路線に面する宅地の、1㎡当たりの評価額のことです。

検索キーワードなど、【路線価】と検索すれば、たくさんの情報が確認することが出来ます。
しかしながら、計算式にあてはめ、路線価を算出するには、難しいことです。

また、算出できたとしても、本当に正しいのか？正解がよく解らないことも事実です。
ここの入りから、挫折してしまいます。

僕が利用したのは、You Tubeです。路線価、不動産価値、不動産売却など、ご自分が心配に思っているキーワードで検索してみてください。
僕が、ここで説明するより、不動産に精通した有識者が発信している情報がたくさんあります。

重要ポイントは、まずは、不安要素を、ご自分で調べつくすことです。
You Tube動画は、１本２０分前後です。一日時間を費やせば、ほとんどの情報を、調べることができます。

端的に言えば、ここで得た情報が、解決策につながると判断します。

僕が経験した失敗談

ネットから、怪しいと思われるサイトは、利用しないことです。
不動産価値をすぐに知りたいという、あせる気持ちも理解出来ますが、
不用意に、不動産サイトを利用して、ご自分のメールアドレス、不動産情報、個人情報等、登録することは、非常に危険な行為です。

登録後、目的の結果を得て、ご自分が安心出来れば良いですが、
僕の場合、自宅の電話や、メールアドレスに、見ず知らずの不動産会社から、不動産投資の電話や、それに関連した詐欺まがいの情報が多くありました。

恐らく、個人情報などが、登録したサイトから、ブラック企業へ売買されと考えられます。ネットでは、よくあることだと思いますが・・・

結果、固定電話の解約、メールアドレスの変更など、対応するハメとなりました。
これぐらいで終わるのであれば、許せるのですが・・・

不動産を売却していいのか？　もう一度振り返る

You Tubeでは、オープンな場所と考えますが、やはり、不動産相談など、窓口で専門的な担当者と、対面で、相談したいという気持ちがあります。

周りに不動産知識に精通している方がいれば、相談することは有効と思いますが、内容が重いだけに、相談すること自体、ためらってしまうこともあるでしょう。

まずは、不動産購入した時の、不動産ご担当者に相談することが良いです。
前段では、ある程度の、不安要素について、ご自分で理解されいるため、担当者との質疑の場でも、入りやすいです。

よく質問する内容すらわからない・・・みたいな方もいらっしゃいますが、担当者との打ち合わせについては、今後の展開が大きく進む場合があるため、ご自分である程度の方向性を、持っていることが必要です。

重要ポイントは、この担当者との打ち合わせの場も、一つの情報として、頭の隅に記憶する程度にするべきです。

僕の場合も、不動産購入した時の、地元不動産に相談しましたが、過去の不動産売買の実績や、売却や賃貸の考え方等、助言をもらう程度としました。

失礼ながら、まずは疑うことを前提に、コミュニケーションを始める方が得策だと判断します。
購入した時の、不動産ご担当者の方も、良い方向へ導いてくれるとは思いますが、全てはビジネスです。ボランティアではありません。

サービスを受ける対価には、必ずお金が発生します。
サービスを受ける側は、不動産売却など、未経験であるため、その価格が適正であるか、解りません。すぐにことを運ぶのではなく、一度、持ち帰り、ご自宅で考える時間を持った方が得策です。

重要ポイント
不動産を売却する場合、不動産会社にお支払いする手数料があります。
詳細については、上限額等あるため、調べる必要があります。

ここでは、基本事項としてお伝えします。
仲介手数料 ＝ 売買価格 × 3.3％ ＋ 6万6000円　が必要となります。

例：不動産売買価格を２０００万円と設定した場合、
仲介手数料 ＝ 売買価格2000万円 × 3.3％ ＋ 6万6000円＝72万6000円　となります。
７０万円という大金が動きます。会社員では、１年間預金する額に匹敵するぐらいのお金です。少し時間を使って慎重に行動する必要があります。

この例は、僕の当時の、売却した時の、不動産会社へお支払いする仲介手数料となります。
この額が、現実的に、対価として納得できるものであれば、不動産会社へ、不動産売買手続きをすることになります。

重要ポイント
売買価格については、オーナーの、あなたが、設定できます。
ただし、地域相場、路線価、過去の売買実績から、算出することが、一般的です。

設定した売買価格が、
相場より、割高と判断されれば、購入する人はいません。いたとしても、時間は要すると思われます。相場より、割安と判断されれば、短時間で売却する可能性が高まります。

さらに補足すると、最近では、新築格安物件などの建売メーカーが人気です。新築でも１０００万円で家が建つ時代です。品質も悪くありません。

不動産１０００万円＋新築１０００万＝合計２０００万円とした場合、
これと比較し、ご自分の不動産売買価格について、設定する必要があります。

中古物件を２０００万円で購入するのか？
新築物件を２０００万円で購入するのか？
購入側が判断することですが、土地の広さ、建物の広さ、築年数、様々な条件考慮した結果、やはり、後者を選択する方が多いのではないでしょうか？

では、不動産価格については、おおむねご理解していただけと思います。

次の章では、建物については、どう考えるかを、公開させていただきます。

不動産所得について　【新築一戸建ての価値が、減り続けている！】 | ひろBlog (hiro101.com)